BBC記事より
外で遊べない現代の子どもたち
現代の子どもたちが屋外で自由に遊ぶ権利は、今、危機に瀕しています。最新の調査（Play
Their Way）によると、親の約46%が「自分の子どもが屋外で遊べる安全な場所がない」と回答しており、子どもたちの遊びは生活から「静かに排除されている（quietly squeezed out）」のが現状です。
交通量の増加、スクリーンタイムの拡大、そして公共空間での遊びに対する「不寛容」が、子どもたちから構造化されていない自由な遊びの時間を奪っています。実際、現代の子どもたちが屋外遊びに費やす時間は、前の世代の半分にまで減少しているという報告もあります。こうした状況下、英国リーズ市の「Play Streets（プレイス・ストリート）」という取り組みは、日本の都市政策における遊び場不足や孤独な育児という課題を解決するための、非常に強力な「タクティカル・アーバニズム（戦術的都市計画）」の好例となっています。
英国リーズ市の挑戦：格差是正を見据えた「遊びのプラットフォーム」
英国リーズ市のホルベック地区にある「Colenso Mount」では、道路を一時的に通行止めにし、子どもたちの手に返す試験的な試みが行われています。これは単なるイベントではなく、住民の生活道路をマルチセクトラル（多角的）な視点で再定義する取り組みです。
BBCの取材では、この「道路の遊び場化」がもたらす具体的効果が浮き彫りになっています。
- 子どもたちの多様なアクティビティ： 7歳のアイディン君は通りの真ん中に設置されたランプでスクーターを飛ばし、10歳のモハメド君は「夏休みに友達とフットボールができる素晴らしいアイデアだ」と喜びを語ります。
- 社会的不平等の解消： リーズ市議会は、当初裕福な地域からの申請が多かったことを受け、現在はあえて「経済的に恵まれない地域（deprived area）」を戦略的なターゲットとしています。保護者のベスさんは「ここは交通規制がしっかりしていて車が来ない。安全な環境があることで安心できる」と語り、遊びの機会の格差是正が行政主導で進められています。
- ソーシャル・インフラとしての機能： 住民のケイトさんは、この取り組みが隣人同士の新しいつながりを生んでいると証言します。道路がコミュニティを分断する空間から、人々を結びつける「社会的インフラ」へと変貌しているのです。
ボトムアップから始まった「Playing Out」ムーブメントの広がり
この動きの源流は、2009年にブリストルの親たちが始めた「Playing Out」運動にあります。彼らの理念は、遊びを「特別なイベント」にするのではなく、「自宅の近くで遊ぶことを日常（normalcy）にする」というものです。
現在、この草の根の運動は以下の規模にまで成長しており、行政が支援する標準的な政策へと昇華しています。
- 普及規模： 英国全土で約100の地方自治体がプレイス・ストリートに関する公式ポリシーを策定し、1,600以上の通りで定期的に実施されています。
- 低コストな実装モデル： 必要なのは、公式の「通行止め（Road
Closed）」標識、道路両端の物理的なバリア、そして車両を安全にエスコートする住民ボランティアのみ。大規模な再開発を待たずとも、既存のインフラを即座に有効活用できる点が、都市経営上の大きなメリットです。
行政の役割と「遊び」を基軸とした都市デザイン
リーズ市議会のプレイス・ストラテジー担当官、ジェン・ラザフォード氏は「遊びは自治体全体の業務（everyone's business）である」と強調します。これは「遊び＝公園課の仕事」という縦割り行政からの脱却を意味します。
- 政策の統合： リーズ市では、ゴミ収集戦略や道路設計、さらには民間デベロッパーによる開発計画の段階から「遊びの視点」を組み込んでいます。
- 法的・財政的裏付け： 英国政府は、失われた遊び場を再開するために1,800万ポンド（約34億円）の投資を決定。さらに、地域コミュニティセンターを「Best Start Family Hubs」として展開し、親子遊びセッションの提供を強化しています。
- 先進的な法的義務化： 特筆すべきは、スコットランドやウェールズでは、地方自治体に対して「子どもたちが遊ぶ機会を確保すること」を法律で義務付けている点です。これは、遊びを「権利」として都市デザインの最上位に位置づける高度な政策判断と言えます。
日本における「遊戯道路」の歴史と現代への示唆
実は日本にも、昭和の時代には生活道路を一定時間開放する「遊戯道路」の仕組みが全国に存在していました。しかし、1960年代後半からの急速なモータリゼーションと、道路交通法による「車両通行の円滑化（フロー優先）」の圧力の中で、これらの空間は次第に車に明け渡されていきました。
現代の日本が直面している「公園の騒音苦情（遊びに対する不寛容）」や、子どもの体力低下、孤独な育児（孤育て）といった課題は、まさに英国で指摘されている「遊びが静かに排除された結果」と重なります。かつての「生活道路の多目的利用」という文化を、英国の成功モデルを参考にしながら現代版の「プレイス・ストリート条例」として再構築することは、都市のレジリエンス（回復力）を高める上で極めて有効な提言となります。
これからの日本のまちづくりに向けて
すべての道路を常に閉鎖する必要はありません。「週に一度、あるいは数時間だけでも、子どもたちに道路を返す」という柔軟な都市運用こそが求められています。
「Playing Out」の創設者アリス・ファーガソン氏は述べています。「安全な場所さえあれば、子どもたちはそこにあるもので勝手に遊び始める」。
日本の自治体も、まずはリーズ市の事例をモデルとした「プレイス・ストリート試行条例」を制定し、小規模なパイロットプロジェクトから着手すべきではないでしょうか。道路を単なる「通行の場」から、世代を超えた交流と子どもたちの成長を育む「共有資産」へと転換する。そんな新しいまちづくりの視点が、今、私たちの足元の道路から始まろうとしています。